お金について疎くて、将来が不安。
「iDeCo(イデコ)」が良いって聞いたけど、そこそも「iDeCo(イデコ)」って何なのか分からない…。
そんなミタのような「お金に自信がない」人に向けて、「iDeCo(イデコ)」の基本、メリット・デメリットを分かりやすくまとめました。
iDeCoとは、自分でお金を積み立てて「年金」をつくる制度
「iDeCo(イデコ)」を英語で表示すると「Individual-type Defind Contribution pension plan」で、略して「iDeCo」。
分解すると
- Individual-type:個人型
- Defind:確定
- Contribution:拠出
- pension:年金
- plan:制度
となり、「個人型確定拠出年金」と呼ばれています。
拠出とは、
年金のもとになる掛金を払うこと
確定とは、
決まった額のこと
つまり、「決まった額の掛金」を積み立てて、「年金」をつくる制度という意味になります。
20〜60歳なら、ほぼ全ての人が加入できる
iDeCoに加入できる条件は2つ。
反対に、加入できないパターンは以下の5つ。
企業年金に加入している人は、会社の総務や経理に以下を確認しましょう。
- 企業年金に加入しているか?
- それは企業型確定拠出年金か?
- iDeCoと併用できるか?
金融機関と商品は自分で選ぶ
iDeCo(イデコ)を利用するには、専用の口座を開く必要があります。そして、iDeCo(イデコ)は一人につき一つの金融機関しか持てず、商品についても口座を開いた金融機関で取り扱っている商品からしか選べません。
なので、金融機関選びはかなり大事です。
ちなみに、「iDeCo(イデコ)」で取扱のある金融商品は3種類です。
- 定期預金
- 保険商品
- 投資信託
毎月の掛金は5000円から
「iDeCo(イデコ)」は毎月の掛金は 5,000円 から始められ、1,000円単位で設定できます。
掛金の上限は国民年金の区分で異なるため、人によって違ってきます。
国民年金保険の加入状況 | 具体例 | 掛金の拠出額の上限 |
---|---|---|
第1号被保険者 | 自営業者等 | 月額6.8万円 (年額81.6万) |
第2号被保険者 | 企業型DCのない会社の会社員 | 月額2.3万円 (年額27.6万) |
企業型DCに加入している会社員 | 月額2.0万円 (年額24万) |
|
DB加入者、公務員 | 月額1.2万円 (年額14.4万) |
|
第3号被保険者 | 専業主婦(夫)など | 月額2.3万円 (年額27.6万) |
任意加入被保険者 | 60歳以降も国民年金に加入している方など | 月額6.8万円 (年額81.6万円) |
※参考:りそなグループ「上限があります!職業別・個人型確定拠出年金(iDeCo)の上限額」
原則、60歳まで引き出せない
「iDeCo(イデコ)」は原則、60歳まで引き出せません。また、途中解約もできないルールになってます。
なので、「iDeCo(イデコ)」の運用は余裕資金で積み立てるのが基本です。
いろいろな手数料がかかる
「iDeCo(イデコ)」の運用を開始すると、いろいろな手数料が発生します。
主な手数料は以下のとおり。
- 加入時手数料
- 口座管理手数料
- 投資信託の手数料
- 還付事務手数料
- 給付事務手数料
- (移管時手数料)
手数料以上に運用利益を出さないと、資産は減ってしまいます。
税金が安くなる
「iDeCo(イデコ)」を運用すると、税金面でのメリットがあります。
具体的には以下の3つ。
- 税金が安くなる
- 運用中の利益に税金がかからない
- お金を受け取るときの税金が安くなる
詳しく解説します。
税金が安くなる
「iDeCo(イデコ)」で運用を始めると、所得税や住民税といった税金が安くなります。これは掛け金が全額「所得控除」となるため。
どのくらい安くなるのかというと、私が参考にしている「はじめてでもスイスイわかる!確定拠出年金「iDeCo」入門(ナツメ社)によると
収入400万円・会社員・独身の場合
iDeCo 未加入の場合
⇒税額:35万8500円
iDeCo 加入の場合
⇒税額:31万500円
となり、年間 4万8000円 も節税できるとのこと。これは年末調整が楽しみです。
運用中の利益に税金がかからない
「iDeCo(イデコ)」は運用中に利益がでても税金がかかりません。
どういうことかと言いますと、通常、金融商品で利益を得た場合は20%の税金がかかります。普通預金でも税金はかかっています。
でも、「iDeCo(イデコ)」なら、この20%がかかりません。利益が出るほどお得になります。
受け取るときの税金も安くなる
金融商品を受ける時にも税金はかかります。
これはiDeCo(イデコ)でもかかってしまいますが、優遇措置を利用することで税金を抑えることができます。
「iDeCo(イデコ)」では「掛け金」「運用利益」「受け取り時」で税制上のメリットがあります。
まとめ
改めて、iDeCoについて抑えておくべき基本をまとめると以下のとおり。
- iDeCoとは、自分でお金を積み立てて「年金」をつくる制度
- 20〜60歳なら、ほぼ全ての人が加入できる
- 金融機関と商品は自分で選ぶ
- 毎月の掛金は 5,000円 から
- 原則、60歳まで引き出せない
- いろいろな手数料がかかる
- 税金が安くなる
学んでおくと必ず役に立つ資産形成術。
ミタは「楽天証券」で「iDeCo(イデコ)」を開設しました。
「iDeCo(イデコ)」の始め方にいては以下の記事で紹介しています。
最後まで読んでくれて、ありがとうございました。
それではまた、他の記事でお会いしましょう。